暦年譜表・主な活動内容

主な活動

　新型コロナウイルス感染症の影響が心配されたが、来賓数等を縮小し、令和元年度以来、久しぶりに竜美丘会館での総会を実施することができた。
　令和3年度から実施したリモート会議も併用しながら、各委員会活動、役員会、理事会、常任委員会、評議員会等を開催することができた。ホームページを有効に活用し、会議資料の掲載と各自のダウンロードにより、会議の効率化を図ることができた。
　研修会では、県教育委員会からの情報提供に加え、郡市代表や教育長の学校づくり、働き方改革の研修等を実施した。

　三河地区独自の学校力向上特別委員会では、「コロナ時代における働き方改革の取組と課題（2年次）」をテーマに調査研究を進め、その成果を冊子にまとめて各校に配付した。

主な活動

　新型コロナウイルスの収束が見えず、令和２年度に引き続き、様々な活動が制限されるなか、新たな取組として、常任委員会や評議員会をリモート会議として開催した。また、三河小中学校長会のホームページを立ち上げ、各種アンケートの実施や、会議資料および情報の効率的な提供を進めた。これらにより、校長の働き方改革への意識が高まるとともに、離れていてもワンチームとして情報交換・情報共有がなされた。

　三河地区独自の学校力向上特別委員会では、「コロナ時代における働き方改革の取組と課題」をテーマに、新たな研究に取り組み始めた。校長研修会における講話、先進地区・先進校の視察など、外に目を向け、「働き方改革」についての調査研究を進めた。

主な活動

　新型コロナウイルス感染症の影響により、様々な活動が制限されたが、各種会議の機会が貴重な情報交換・情報共有の場として有効活用された。

　「つながりで創る学校経営をめざす各郡市の取組と課題」をテーマに、４年計画で調査研究を進めてきた最終年次となる年。これまでの研究成果を学校経営の実際としてまとめた。

　中谷眞人校長が愛知県小中学校長会長に再選された。

主な活動

　確かな学力の向上やいじめ・不登校への対応、若手教員の育成や多忙化解消など、山積する課題の解決に向けた取組を推進した。

　「つながりで創る学校経営をめざす各郡市の取組と課題」をテーマとした研究の３年次。「チーム・ネットワークづくり」に視点を当て、諸資源を効果的・効率的に運用し、家庭・地域社会と協働・連携する取組と課題について調査研究を進めた。

　中谷眞人校長が愛知県小中学校長会長に選出された。

主な活動

　新学習指導要領への移行期間であり、小学校英語や道徳の教科化など、先を見据えた教育改革への対応について研究を進めた。さらに、学校経営に直結する働き方改革の必要性と、教員の年齢構成のアンバランスによる組織的問題に対して検討が重ねられた。

　「つながりで創る学校経営をめざす各郡市の取組と課題」をテーマとした研究の２年次。教育活動の質を高めたり、教職員の力量向上を支えたりする各郡市の取組と課題について調査研究を進めた。

主な活動

　全ての教科等を3つの柱で整理、カリキュラムマネジメントの確立、小学校外国語科の新設などをポイントとして改訂された学習指導要領の周知の年として、研修会が盛んに行われた。

　新たに「つながりで創る学校経営をめざす各郡市の取り組みと課題」をテーマに4年計画で調査研究を進めることにした。1年次として「学校共有ビジョンの形成と具現化」に視点を当てて取り組んだ。

　稲垣寿校長が愛知県小中学校長会長に選出された。

主な活動

　4月に発生した熊本地震を受け、各郡市で危機管理体制の再確認が図られた。避難所としての学校の様子がダイレクトに知らされる中、各校で実際を想定して、マニュアルの見直しが進められた。

　学校力向上特別委員会と名称変更した後の五年間の調査研究を振り返り、見つめ直すとともに、Q&A化した。管理職が手元に置いて手引きとして活用できるように、各校に2部ずつ配布した。

主な活動

　12月に中央教育審議会が「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について（答申）」を取りまとめた。今までの学校経営を広く考え、教員だけでなく、様々な専門職も取り込み、チームを組んで子どもを育てていくことが前面に出された。

　学校力を高めるための管理職等の力量向上、組織マネジメントに視点を当てた取り組みと前年度の提言を受けての各郡市のミドルリーダー育成の現状把握について、調査研究を進めた。

主な活動

　学習指導要領が一部改正され、今までの道徳の時間が「特別の教科　道徳」として新たに位置付けられ、平成30年度から教科として実施されることになった。

　これまでの調査研究で、若手を指導する中堅教員が少ないことや中堅教員をミドルリーダーとして育成していくための系統的な取り組みが必要なことが浮かび上がった。そこで、ミドルリーダー育成のための各郡市の取り組みの様子や課題について調査研究を行い、ミドルリーダー育成のための具体的な方策を提言としてまとめた。

　岡田豊校長が愛知県小中学校長会長に再選された。

主な活動

　規約を改訂し、副会長を1名（女性）増員し、副会長4名体制で本会を運営していくことにした。

　学校力を高める上で、教師力を高めること、中でも新任、若手教員等勤続経験5年以下の教員の力量を高めることが急務であると考え、教師力を高めるための各郡市の取り組みと課題について調査研究を行った。

　岡田豊校長が愛知県小中学校長会長に選出された。

主な活動

　8月に中央教育審議会が「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の総合的な向上方策について（答申）」を取りまとめた。その中で述べられている「学び続ける教員像の確立」を受け、校長が学び続けることで学び続ける教師集団を育て、学校力を強化させることができると考え、校長研修にもより熱が入った。調査研究テーマを「校長研修充実のための各郡市の方途」として、各郡市の校長研修充実に向けた取り組みに視点を当てた。

主な活動

　前年度3月に起きた東日本大震災で、児童生徒の安全確保や学校が避難所となった場合の対応等が大きく取り上げられ、危機管理体制の見直しが喫緊の課題となった。

　専門委員会の内容を整理、「理財委員会」と「給与委員会」をあわせて「教育条件委員会」、「文教委員会」と「研修委員会」をあわせて「学校経営委員会」とした。また、内規改訂により、庶務を1名増員した。

　さらに特別委員会の名称を「学校経営特別委員会」から「学校力向上特別委員会」と改め、学校経営に携わる校長に求められる課題と対応を明らかにするため、研究主題を「学校力を高める学校経営の在り方」とした。

主な活動

　新学習指導要領全面実施に向けて教育課程の見直しや授業改善などに取り組む中で、教員が児童生徒と向き合う時間を確保し、より質の高い教育を展開するために、多忙化解消への取り組みと課題を明らかにしたいと考えた。そのために、視点を「教育の多忙化の現状とその解消に向けた取り組み」「教員の多忙化解消に向けた学校経営上の課題」の2点に置いて研究調査に取り組んだ。

主な活動

　新学習指導要領への移行初年度として、改訂の趣旨に基づいた教育課程の編成や授業改善が急務となり、各校において工夫、検討が重ねられた。

　研究調査の視点を「移行初年度の取り組みの実態と学校経営上の課題」「次年度以降の移行措置への取り組み」の2点とし、各校の実態把握の分析を行った。

主な活動

　全教科の指導内容や時間数の見直し、言語活動の充実、小学校英語活動の導入等を柱として、改訂された学習指導要領の周知の年であった。

　そこで、「各校長の新学習指導要領の趣旨を踏まえた授業力のとらえ方」「授業力を高めるための取り組みや移行措置への取り組みの実態」「授業力を高めるための取り組みについて学校経営上の課題」の3点に支店を当てて研究調査に取り組んだ。

　特別支援教育委員会を新たに立ち上げた。

　太田武司校長が愛知県小中学校長会長に再選された。